おはこんばんは、おばサラです。
先日、NISAの新制度のニュースに浮かれて
iDeCoの掛金を停止するための書類取り寄せをしました。
が、「なんとなくNISAの方が退職後の税金がかからないのでお得そう」というイメージによるもの。
改めてiDeCoを続けるべきか、計算してみます。
まず、私の掛金は、所属している会社に企業年金がないサラリーマンなので、月額23,000円、年間27.6万円となります。
今の運用しているマネックス証券の手数料を、確定拠出年金のサイトで確認します。
計算してみると、年間2,016円。
これが運用金額から引かれているため、投資信託と同様の仕組みと考えて、そのまま年間手数料を計算すると、0.73％となります。
ただ、残額がそのまま運用できるわけではなくここから投資信託を購入するため、その商品に相当する手数料は、NISAと同様にかかります。
なので、NISAで直接購入するのに比べて、0.73％割高、といえます。
これが私がもった「NISAで直接購入したほうがお得では？！」というイメージになります。
ですが、iDeCoはこれだけはなく、税金控除があります。
この効果を計算は、iDeCo公式サイトで簡単に出すことができます。
収入金額がわかってしまうため具体的な計算結果は控えますが、1年の軽減額と、65歳までの軽減額が、所得税、住民税控除ともに一瞬で計算できます。
住民税は一律の値ですし、収入も一定な前提の計算なので、あくまで目安になります。
特に6から収入が変わる可能性があるので、年間控除額を目安に別々にだして加算したほうが、より分かりやすく計算できるかと思います。
少し乱暴ですがこの合計額を年間金額に戻し、最初の27.6万円で割り込むことで「節税効果により実質的に積み増した仮想リターン率」と考えることにします。
その結果、それなりのリターンが得られていることがわかりました。
しかもこのリターンは収入金額には左右されますが、市場の変動には左右されないリターンのため、「iDeCoはかなり有利な金融商品である」ということを改めて実感。
最後に、NISAに気持ちが傾いたもう一つの要素、受け取り時の税金について確認です。
受け取りは一括受け取りや年金として受け取ることができますが、退職金や厚生年金との関係性など、NISAのように受け取り時の税金を0にすることはできない、と考えたほうが良さそうです。
現時点では65歳時点での公的年金等控除の非課税枠は110万円。
仮に厚生年金を10万円としても、非課税枠を超過することになります。
イメージを持つために、厚生年金とiDeCoあわせて月額15万円受け取りとした場合。
年間の受取額は180万円なので、雑所得対象額は
180-110=70万円
65歳以上になっても働いていた場合、税金がになりそうな収入ケースとして考えると
150万円未満（労働分80万円未満） 5％
330万円未満（労働分260万円未満） 10％（簡単にするため控除額は一旦除外）
となります。
これ以上収入を得ているほどバリバリ働いていたらその時の収入で生活できてしまうので、いったん考慮はここまでにします。
一旦最大リスクとして、多い方の10％をそのまま、現在の運用資金のリターンから差し引く、と考えます。
つまり、NISAとの違いを
・確定拠出年金の運用手数料 -0.73％
・節税効果による仮想リターン XX％
・受取時に働いていた場合に一番辛そうなケースの税率 -10％
を合計して、仮想リターン率に魅力があれば
「節税効果による期待が受取時の税金リスクより高いので継続したほうがよい」といえます。
但し、
「節税効果を現在の消費にまわしてしまうと、老後の税負担がNISAより増えるリスクがあがる」
という当初イメージした想定リスクそのままになるので、
「今回計算できた節税効果分を追加投資して投資効果をあげないと老後への効果を下げる」
ということがわかりました。
つまり結論は
・iDeCoは継続
・今回計算した節税効果分を追加投資する
です。
ただ、これは私が60歳が見えてきている50代だからこその結論。
まだ子育て中だったら「引き出せない貯金を作るリスク」も加味して、新制度NISAに一本化する結論になった気がします。
同じように検討されている方の参考になれば嬉しいです。
